蓄電池

2020年5月28日

蓄電池は太陽光発電や買電した電気を家庭内に蓄えて、電力使用時に必要なときに必要な分だけ使うことができるようにする一般住宅で使用可能なバッテリーのことです。
補助金や助成金制度と合わせて蓄電池が普及したきた理由や注意点、蓄電池の種類について紐解いていきましょう。

大容量の蓄電池を導入すれば停電時でも長時間使用することができるタイプの蓄電池もあり、震災や停電などの災害時では非常用電源として使うこともできる利便性に溢れたものです。

電気料金が安い夜間に充電して電気料金が高めな日中に蓄電池を使うなどすれば、電気料金の節約もできるというメリットもございます。家庭用蓄電池は導入するには1kwhあたり数十万円するなど高価なイメージもあります。

国や自治体からの補助金制度やリースとレンタルなど、小型の蓄電池なども発売され格段に導入しやすく なりました。国内市場規模は急速に普及しております。

メリット

電気料金

東日本大震災以降の原発停止や稼働見合わせにより火力発電の稼働率が高まり、発電費用が電気料金が高騰しております。再生可能エネルギーの普及による再エネ賦課金が電気料金値上げの要因となっており、家計を直撃している現実があります。

売電価格

売電価格は調達価格等算定委員会による議論のもとに委員長案によって決定され経済産業大臣によって確定されて、定められた価格で電力会社が電力を買取るという仕組みです。
その売電価格は年々下落していて、今後も下がる見通しです。

FIT終了

10kw未満の太陽光発電システムを設置すると余剰電力買取期間は10年間あります。
10年後の売電価格を予測することは難しいですが、現状では4~11円/kwh程度と予測されております。

売電するより家庭内で使用する方が圧倒的に経済メリットが大きいです。
発電電力を効果的に家庭内で使用するためには買う電力を減らして使用しない電力を売るということよりも、家庭内で発電したものをすべて家庭内での消費にまわすという発電目的に変わるので蓄電設備が必要になります。

電気料金はさらに年々上昇傾向です。
電気代が売電価格を上回る現象が2016年から各地にて起こるようになり、2020年現在も電気の購入料金は上がり続けて売電価格は下がり続けています。

2016年以降は電価格より電気代の方が高額になるので売るより、使う方が経済メリットが大きくなりました。太陽光発電システムの設置メリットがなくなると勘違いされる方がいらっしゃいますが、実際は電気代が高額になるほど太陽光発電システムの設置メリットは大きくなります。

災害時
平成から地震や台風などの予測できない自然災害が増え続けています。
毎年と言っていいほど深刻な自然災害に見舞われて、どんな自然災害でも共通して心配されることはライフラインの確保なので防災意識も高まってきている傾向があります。

停電
蓄電池は貯めた電気を使うことができるので安心です。
特に夏場や冬場に小さなお子様やお年寄りや、病気を抱えた方がいらっしゃるご家庭では電気はもっとも重要になります。

蓄電池はもしもの備えになることができます。
災害の停電時に暗闇の生活だったりお風呂に入れない生活や通信機器の充電切れによる連絡手段の喪失等から解放されて、いち早く普段の生活に戻せるという大きなメリットがあります。

停電時に使いたい家電製品をあらかじめ設定しておくことができるものもあり、太陽光発電や蓄電池から電力供給が開始され12時間以上連続で使用可能なものもあります。
日中は太陽光発電の発電量に余裕があれば蓄電池への充電もできる製品もあるので安心です。

デメリット

無制限に電気を貯められる量があるわけではなく、製品によって電気を貯められる量は異なります。
使った分は減るので非常時に備えて蓄電しておく必要があります。

一度導入するとずっと使えるものでもなく20年の目安の寿命が設定されております。
リチウムイオン電池は充放電回数に限りがあるため、充放電回数の寿命を超えると蓄電容量が徐々に減っていくので交換が必要になります。

設置場所

家庭用蓄電池のサイズはおよそ幅100cm×奥行30cm×高さ120cm担っています。
設置場所は高温や低温になりすぎず、結露しない場所であること重要です。

良い状態をキープしていくためにも設置場所の事前調査をしっかりしましょう。
蓄電池の設置は技術的に難しい工事ではありませんが、設置環境や設置場所を間違えると寿命を短くしてしまったり故障してしまいます。

高額

蓄電池は本体価格が非常に高額です。電気代と比較して果たして節約できているかがわかりにくいという声もよく聞かれます。きちんと可視化して導入することが望ましいでしょう。

蓄電池は大きなメリットがある反面、高額な導入費やその機器選定の難しさがデメリットとして挙げられます。
家庭用蓄電池には補助金を活用することができ、導入コスト負担を大きく軽減できるため今が一番導入しやすい時期ではないでしょうか、少しでも参考にしていただけますと幸いです。

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